出展企業プレゼン

5月13日(金)、プレゼンA・B会場で、出展企業様による製品の紹介などをご紹介していただきます。

詳細は下記をご覧ください。

 

5月13日(金)【 プレゼン A会場 】

【 11:00~11:20  

 ATENジャパン株式会社

  ソフト不要、スタンドアローンのPCを遠隔操作する方法

  (概要)

昨今のコロナ渦における働き方改革や運用の効率化が求められる中で

今回はネットワークに繋がっていないPCのリモートアクセスを可能にするソリューションをご紹介させていただきます。

製造業や自治体でご採用いただいている『IP-KVM』を最新事例も合わせご紹介させていただきます。

PCに対し後付け可能で、「その手があったか!」と思っていただける便利なハードになりますので、ぜひご覧ください。

 

【 13:00~13:20 

 株式会社シミズシンテック

  空中ディスプレイ MIRAI BAR のご紹介

    (概要)

 空中結像ディスプレイ・非接触センシングソリューションは、独自技術を駆使し、高輝度・高結像、ゴースト低減による視認性の向上と、スムーズな非接触操作を実現し、CVSでの実証実験も開始されました。さらに既設タッチパネルへの後付けで非接触操作を実現するホログラムホバリングモデルもご紹介します。(ホロタッチは大日本印刷の技術です)

 

【 14:00~14:20 

 北電情報システムサービス株式会社

  北陸企業の競争力を強化する最先端AIサービス

   (概要)

 当社はこれまで北陸電力グループ向けに「データ分析予測サービス」を提供し、電力需要予測等のビジネス課題解決や業務効率化・高度化に取り組んできました。

 本講演では、データ分析予測サービスの紹介とAIを活用した企業の競争力を強化するためのポイントをお話いたします。

 

【 15:00~15:20 

 クオリカ株式会社

  KOM-MICSのご紹介

    (概要)

IoTで見える化したが、実のある改善につながらない」
そんな悩みを持つ工場管理者・スタッフの皆様に、知って頂きたいのがKom-mics
コマツが開発し、国内外の工場と協力企業の加工機1,000台以上に展開したIoTシステムです。
機械加工の稼働率と出来高を見える化し、生産性の向上までシステムが支援します。

今なお進化を続けるKom-micsを、活用事例とともにご紹介します。

 

【 15:50~16:10 

 株式会社ディー・オー・エス

  顧客満足度№1のIT資産管理ベンダが繰り出す第二弾!

 (概要)

顧客満足度№1IT資産管理ソフト「SS1」を開発、販売している弊社では、これに留まらず、新しいPC資産管理サービス「らくらくPCクラウド」をリリースしました。昨年は、機器管理、リモートワーク支援、記憶デバイス制御を中心に機能を搭載しましたが、今夏、さらにファイル操作ログ、Webサイトの閲覧ログの取得機能を搭載します。使いやすさとリーズナブルを兼ね備えた管理業務を支援サービスです。是非ご覧下さい。

 

5月13日(金)【 プレゼン B会場 】

【11:30~11:50  

 株式会社PFU

  HHKBとScanSnapで始める新しい働き方。

  (概要)

今の時代、スポーツ選手も事務作業を行います。そうした中でテレワークなどにおける新しい働き方で活用すべきHHKBScanSnapについてお話します。

 

【 13:30~13:50  

 北陸コンピュータ・サービス株式会社

  「カスタマイズできるクラウド」ターコイズ販売管理V5

    (概要)

自社の販売管理業務やシステム環境にお悩みのある方必見!

新サービス『ターコイズ販売管理Ver5.0』のご紹介です。

「操作に慣れていないと、業務ルールに則った形式の納品書や請求書を出力できない。」

「定期的なシステムの入れ替えに、莫大な費用や手間がかかり、費用対効果を実感できない。」

「トラブルが起きると、システム管理者に負担と責任が集中し、耐えられない。」

このようなお悩みも、全て解決できます!ぜひ、ご覧ください。

 

【 14:30~14:50 

 株式会社C-RISE

  単純作業の肥大化。WEB自動操作を始めませんか?

   (概要)

インターネットの普及により、私たちの生活は豊かになりました。さまざまなサービスがクラウド化する中、人間の手によるアナログな仕事のボリュームは変わりません。今までと同じアナログなスタンスを変えないまま、人間が定型業務を行なっています。

弊社が提供する「クラウドBOT」なら、WEB自動操作によりあなたのアナログな無駄をなくすことができます。

仕事の時間をもっとクリエイティブに。私たちがお手伝いします。

 

【15:30~15:50  

 株式会社アイ・オー・データ機器

  実は待ったなし!電帳法対応は今年中に完了すべき

   (概要)

テレワークの拡大で、企業ではメールで見積書や注文書を送ることが当たり前になっています。

しかし電子帳簿保存法(電帳法)の改正に伴い、令和4年(2022年)11日以降は、これら電子取引での取引情報を紙に印刷をして保存書類とすることは認められず、電磁的記録の保存が義務付けられます。

そこで当社「タイムスタンプ専用端末」を含めた、企業規模に応じた様々な電子帳簿保存法ソリューションをご紹介いたします。